Toward Fusion Energy
核融合発電の実現には、数十年にわたる研究開発と国際協力が必要です。
Fusion Technologiesは、日本および国際社会が進める核融合開発プロジェクトに関連する技術・品質保証・製造活動を通じて、未来のエネルギー社会の実現に貢献します。
JT-60SA
日本と欧州が共同で進める超伝導トカマク装置
JT-60SAは、茨城県那珂市に設置された世界最大級の超伝導トカマク型核融合実験装置です。
日本と欧州の共同プロジェクトであり、ITERを補完する役割を担っています。
JT-60SAでは、
- 高性能プラズマの運転実証
- ITER運転シナリオの支援
- 将来の原型炉に向けた運転技術の開発
が進められています。
ITER
世界最大の核融合実験プロジェクト
ITER(International Thermonuclear Experimental Reactor)は、核融合エネルギーの科学的・技術的実証を目的として、欧州、日本、米国、ロシア、中国、韓国、インドの7極が共同で推進する国際プロジェクトです。
フランス南部で建設が進められており、
- 500 MWの核融合出力実証
- 核融合炉工学技術の統合実証
- 遠隔保守技術の実証
- 原型炉に向けた知見の獲得
を目的としています。
DEMO(原型炉)
核融合発電の実用化に向けた次のステップ
原型炉(DEMO)は、ITERの成果を基に建設される、発電実証を目的とした核融合炉です。
ITERが「核融合を実現できること」を示す装置であるのに対し、原型炉は、
- 電力供給
- 燃料増殖
- 保守性
- 経済性
を実証することを目的としています。
日本では、2050年頃の運転開始を目標として研究開発が進められています。
Japan's Role in Fusion Development
日本の核融合開発体制
文部科学省(MEXT)
日本の核融合研究開発政策を所管し、
- ITER計画への参画
- 幅広いアプローチ(BA)活動
- 原型炉開発戦略
を推進しています。
量子科学技術研究開発機構(QST)
QSTは、日本の核融合研究開発の中核機関として、
- JT-60SAの建設・運転
- ITER日本国内機関(Japan Domestic Agency)
- 原型炉研究開発
を担っています。
ITERにおいて日本が調達責任を有する機器については、QSTが国内機関として設計・製造・調達活動を推進しています。
日本の産業界
核融合炉の実現には、
- 設計
- 製造
- 品質保証
- 建設
- 遠隔保守
など、多様な産業技術が必要となります。
日本企業は、ITERやJT-60SAを通じて培われた技術を基盤として、将来の原型炉・商用炉の実現に向けた重要な役割を担っています。
From JT-60SA to ITER, and from ITER to DEMO.
核融合発電の実現に向けた挑戦は、すでに始まっています。